文献 Archive

日本語版 WIRED 最新号(Vol.2）にMendeleyの紹介記事「知のシェア：学術論文における理論と実践」が掲載されていました。UK版に掲載された「The theory of shared matter」を翻訳したものです。第2回 SPARC Japanセミナー2011 「今時の文献管理ツール」ワークショップに参加される前に読んでおかれると良いのではないでしょうか。

季刊「大学出版」で「デジタル学術情報流通の現状と課題」(PDF)が特集として組まれていました。

1. 大学出版部のビジネスモデルを求めて
2. 学術出版はどこへゆくのか
3. 大学図書館の変化とロングテール
4. 電子ブックと大学図書館

　情報ネットワーク法学会のメールマガジン「IN-Law Newsletter」に，指宿先生の「論説：図書館からロー・レビューが消える日」が掲載されていました。法学分野のオープンアクセスについての動向解説があります。以下結論分の引用。

　もし，真に法律学が実務からの乖離ではなく実務と理論を架橋することを望み，社会への還元を意図するのであれば，わが国の法学教育機関はよりオープンな情報提供環境を構築するという戦略を採るべきだ。それこそ，法科大学院設立の趣旨に適うだろう。そして，図書館は図書のみの所蔵機関（ライブラリ）としての役割からサイバー空間上での学術情報の探索・収集機能を兼ね備えた「サイブラリ」へとシフトしていかねばならない。そのためには，それぞれの機関の学術情報のあり方について，ファカルティと図書館がいかに協働していくかが鍵であろう。ダーラム宣言は，国は違えども，ネットワーク時代の学術情報をめぐる高等教育機関の方向性に大きな示唆を与えているように思う。

　情報管理の最新号に，「学術情報流通の未来における出版社の役割―シュプリンガー社会長に聞く」が掲載されていました。BMC買収の意図や経緯等が詳細に述べられていたり，シュプリンガーのオープンアクセスに対する見解など面白い内容になっています。

オープンアクセスはビジネス上の選択であり，そこに市場原理が働くとみています。シュプリンガーは，オープンアクセスを導入することで，導入しない場合よりも急速に成長すると考えています。それ以上でも，それ以下で もありません。

Derk Haank, Wim van der Stelt, インタビューと翻訳：熊谷 玲美. “学術情報流通の未来における出版社の役割　シュプリンガー社会長に聞く”. 情報管理. Vol. 52, No. 1, (2009), 2-11 .

http://www.jstage.jst.go.jp/article/johokanri/52/1/52_2/_article/-char/ja

　チャールズ・レッドビーター.　ぼくたちが考えるに，：マスコラボーレションの時代をどう生きるか？で，オープンアクセスが4ページほど言及されていました。内容は，シリアルズクライシス，オープンアクセス運動，オープンアクセスジャーナル，被引用数の上昇（たぶんHarnadらの研究の引用），NIH パブリックアクセス方針，SCOAP3，機関リポジトリなどが広く浅く言及されています。そのため，NIH PAPの遵守率など小さな誤解もあるようです（翻訳ではない）。

ぼくたちが考えるに、 マスコラボレーション時代をどう生きるか? チャールズ・レッドビーター. 山形浩生 守岡桜訳 エクスナレッジ 2009-01-23

　月刊言語のVol.37，No.9に特集「図書館新時代」が組まれており，北大の杉田氏による「ネット時代の大学図書館活動の新機軸」が掲載されていました。
　

大学図書館の役割は学内の研究・教育に必要な学術文献の供給であった。ネット時代になると，学内の研究成果を学外向けに発信する役割も加わった。それを担う機関リポジトリの運営とその意味について考察する。
　

　先日の第9回図書館総合展での，本プロジェクトのメンバーによる発表スライドを公開しましたので，当日参加されなかった・したかったけれどできなかった・したけどもう一度みたい方など含めて，ご利用下さい。DRFでは動画も公開されています。

See also:
http://www.jst.go.jp/report/2007/071112.html

　京都大学図書館機構が24日に開催した「大学のたわわな果実がどれほど甘く熟しているかをじっくりと味わうには」での発表資料数点が公開されていました。

　この夏に行われたNIIの学術ポータル担当者研修の発表資料が公開されていました。

　Richard Poynder氏が，そのブログやニュースレターでつとに有名なPeter Suber氏へのインタビュー記事を公開していました。Suber氏がコメディアンであったとか，ブタペストでの会議の模様，毎日2000サイトを確認・100キーワードを縦断検索している，などいろいろと興味深いストーリーが盛り込まれています。

印刷物から電子メディアヘという学術雑誌のあり方の変化は、学術情報流通をどのように変容させたのかを分析。オープンアクセスを中心とする新たな動向も検討する。 電子ジャーナルの出現は、「流通」側面の電子化の実現を意味する。学術雑誌の提供方法の変化は、出版社、大学図書館、学会、大学、政府などを巻き込んだ、学術情報流通の再編成の動きに繋がっている。「電子メディア」であるがゆえの特質は、どのような影響をもたらしており、今後どのような方向に向かうのかを具体的に論考する。

　カレントアウェアネスに，筑木一郎氏による「学術情報流通と大学図書館の学術情報サービス」が掲載されていました。国内の文献を中心に網羅されており，必読です。

本稿の目的は，学術情報の流通・蓄積・発信に関する国内の研究文献をレビューし，大学図書館の学術情報サービスの現状と動向を把握することにある。取り上げる文献は最近3 年程度に発表された論考を中心とする。筆者が大学図書館に勤務することから，大学図書館の現場や実務に関連したケーススタディを中心に取り上げることになる。

「図書館情報学のフロンティア」が新たに「学術情報流通と大学図書館」を来月発売するそうです。これまた必読の書となりそうです。来月行われる日本図書館情報学会で2割引販売されますので，参加される方は購入されてはいかがでしょうか。

http://www.bensey.co.jp/book/1936.html

　D-Lib Magazineに，いくつかの評価指標を考案してリポジトリを調査した「Measuring and Comparing Participation Patterns In Digital Repositories:Repositories by the Numbers, Part 1」，「Evaluating Institutional Repository Deployment in American Academe Since Early 2005:Repositories by the Numbers, Part 2」が掲載されていました。

SHERPAが機関リポジトリに関わるスタッフおよび彼らに求められるスキルについてまとめた「Institutional Repositories: Staff and Skills requirements」を公開していました。

　スタッフの要件としては， 　

リポジトリのマネージャ：コンテンツ方針，アドボカシー，利用者教育，広範囲の学部や外部の問い合わせに関するリエゾンを含めた，リポジトリの「人」に関わる部分を運営する 　

リポジトリ管理人：リポジトリソフトウェアの技術的な実装，カスタム化および管理を担当し，メタデータのフィールドや質の管理，利用実態報告書の作成や保存に関する課題の検討（track）をする。

スキルの要件としては以下が挙げられており（一つの役職に求められるものではないことに注意） 　

管理 　

ソフトウェア 　

メタデータ 　

蓄積と保存 　

コンテンツ 　

リエゾン（内部・外部） 　

アドボカシー・教育・サポート 　

カレントアウェアネス・研修（Professional Development）

これが決定稿というわけではなく，毎年更新していくとのことです。

http://www.sherpa.ac.uk/news/Aug2007-01.htm

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　平成15年度から始まったSPARC/JAPANが，その第一期の活動を評価した「大学図書館から見た国際学術情報流通基盤整備事業パートナー学会及びパートナー誌評価報告書」を公開していました。報告書（本編），附属資料(1) 平成18年度パートナー誌調査票（様式），(2) 平成18年度パートナー誌調査票・回答まとめ，(3) パートナー誌インパクトファクター (2001-2006)，(4) パートナー誌投稿数・掲載数 (2000-2006)という構成になっており今のところ，報告書と調査票が公開されています。
　
　顧客としての大学図書館の観点から評価がなされており，第一期は，「学会誌の電子ジャーナル刊行のための技術的な基盤は整備されつつあり，また,パートナー誌の一部ではビジネスモデルを確立しつつある」が，全体としては不十分として，第二期（三カ年）の目標は，1)ビジネスモデルの構築，2)国際連携の推進，3)Advocacy活動，4)学術機関リポジトリ及びオープン・アクセスとの関係について，が挙げられていました。

カレントアウェアネスに「北海道大学の“果実”HUSCAP」が掲載されていました。

　北海道大学では，2004年から機関リポジトリ（E323参照）の設置の検討を開始し，2005年7月のコンテンツ収集開始から，2006年4月の正式公開を経て現在に至る間に，約1万8千編の文献を「北海道大学学術成果コレクション」に搭載した。

　本稿では，このうち，国際的な学術雑誌に発表された研究論文の収集活動について記す。国際的学術雑誌へ発表された研究論文の多くは，出版社との著作権譲渡契約において，大学のウェブサイトからその原稿ファイルを公開することが著者の権利として認められている(1)。私たちは，これらの研究論文を，もっとも重要で，かつ，もっとも手強い収録対象と捉え，最初期からコンテンツ構築戦略の中心目標として取り組んできた。日々産出される研究論文の網羅的な確保にはまだ遠く及ばないが，その収集活動について，以下紹介する。

Craig, Ian; Andrew Plume, Marie McVeigh, James Pringle & Mayur Amin. Do Open Access Articles Have Greater Citation Impact? A critical review of the literature. Journal of Informetrics. 2007. (accepted)

http://www.publishingresearch.net/Citations-SummaryPaper3_000.pdf.pdf

結論は，調査方法をより厳密にすると，オープンアクセスと被引用数との間にある関係は，見られないというものです。著者がWiley-Blackwell，Thomson Scientific，Elsevierの人たちであること（URLを見ればなおさら）から，必ずしもフェアな立場から見たものではないとの指摘もありますが，レビュー論文としては助かります。

　AAASとIFTECH（未来工学研究所）/NISTEP（科学技術政策研究所）が共同で，知的財産保護政策が推進されることで研究者の研究成果のインプットおよびアウトプットへのアクセスにどのような影響を与えているのかを調査した結果「Research Tool Access in the Age of the IP Society: Results from a Survey of Japanese Scientists」が公開されていました。

　2006年11月から2007年1月にかけて，日本の大学および政府の研究所に所属する研究者6700名を対象に，特許関連の活動，特許技術へのアクセスの困難さ，研究成果公開の抑制，公開先の選択基準（オープンアクセスや著作権保護された著作物や公的助成をうけたデータセットへのアクセスに関する問題）などについて，ウェブ調査を実施したそうです（回答率19%,1267名）。

　オープンアクセス関連の結果については，回答者のほぼ全てが過去五年に発表をしており，公表先の選択基準は，知名度が最も高く，成果の広範なあるいは適切な読者への流通がそれに続いています。オープンアクセス出版はほとんど利用されておらず，回答者の3%が利用していたが，化学と物理学分野では12%が最も最近の成果公表にオープンアクセスモデルを用いたとされています。39%が過去3年でオープンアクセスの利用が増加し，約70％がアクセスが容易に，21%が著作権制限が自らの研究成果の流通に何らかの困難をもたらしていると回答していました。研究成果のアクセスについては，過去五年少なくとも一度はアクセスに困難をきたしたことがあるのは19%で（特許は10%），そのうち約4割がアクセスが出来ないことが研究を遅らせていると回答したそうです。

　同調査の結果は，国際シンポジウム「リサーチツールと学術研究」で公表されたようです。

（質問紙表をみると，OA関連の設問は，"Did you use alternative open access licensing models (e.g., Creative Commons) for your latest publication?", "Over the past (3) years, have you used open access (freely accessible) publications:"とあるので（実際には日本語訳されていますが），果たして回答者にOAが何を意味しているのか伝わったか気になります）

イギリスのResearch Information NetworkとCURLが，「Researchers' Use of Academic Libraries and their Services」を公開していました。イギリスの研究者の大学図書館利用についての報告書で，複数の調査からのべ2250名の研究者と300名の図書館員を対象とした大規模調査のようです。詳細はのちに。

科学研究費補助金基盤研究(B)「電子情報環境下における大学図書館機能の再検討」の研究成果報告書が公開されていました。

1. 研究成果報告
   1. 大学図書館政策の歴史的回顧（逸村裕）PDF(347KB)
   2. 大学図書館を中心とするILLと文献需要の動向（佐藤義則）PDF
      (513KB) （付　利用者調査の必要性）PDF(325KB)
   3. オープンアクセスの動向（三根慎二）PDF (296KB)
2. 提言PDF(181KB)

＜付録＞

1. 研究活動記録PDF(120KB)
2. 研究成果一覧PDF(202KB)
3. 発表論文
   1. 土屋俊「学術情報流通の動向」（著者最終稿）PDF(183KB)『現代の図書館』Vol.42, No.1, p.3-30(2004)
   2. 栗山正光「総論：学術情報リポジトリ」（著者最終稿）PDF(339KB)『情報の科学と技術』Vol.55, No.10, p.413-420(2005)
   3. 米田奈穂, 武内八重子, 加藤晃一, 竹内比呂也, 土屋俊「ビッグ・ディール後のILL：千葉大学附属図書館亥鼻分館における調査」（著者最終稿）PDF(340KB)　『大学図書館研究』No. 76, p.74-81(2006)
   4. 酒井由紀子、園原麻里「ILL統計データ分析からみた医学文献流通における私大医学図書館の役割」PDF(890KB)　『医学図書館』Vol.53, No.3, p. 233-238(2006)
   5. 栗山正光「フランスのオープン・アクセスと機関リポジトリ」PDF(365KB)　『日仏図書館情報研究』No. 32, p. 17-25(2006)
   6. 佐藤義則「近年のNACSIS-ILLにおける看護文献の需要と供給：ログ分析の結果から」（著者最終稿）　『看護と情報』Vol. 14, p. 69-76(2007)
   7. Syun Tutiya, Hiroya Takeuchi, Yoshinori Sato, Hiroshi Itsumura, "ILL/DD in Japan across the turn of the century: Basic findings about NACSIS-ILL from 1994 to 2005."(著者最終稿)PDF(864KB); Progress in Informatics, No. 4，p.1-21(2007)
4. 年次成果報告（2004年度および2005年度）PDF(322KB)
5. 大学図書館政策聞き取り調査（語り手：松村多美子先生）PDF(305KB)
6. 電子情報環境下における大学図書館機能：近未来への展望--ウォレン・ホルダー氏特別講演会--PDF(244KB)
   1. "Scholarly Portal: Setting Future Directions"（ウォレン・ホルダー氏）PDF(437KB)
   2. 「早稲田大学におけるデジタルリソースにかかわる取り組み」（今村昭一氏）PDF(1,881KB)
      

7. 大学図書館政策関係年表PDF(122KB)
   
8. オープンアクセス、機関リポジトリ関係簡略年表PDF(308KB)
   
9. オープンアクセス、機関リポジトリ関係文献リストPDF(227KB)
   

　First Mondayにウィリンスキー教授の「What open access research can do for Wikipedia」が掲載されていました。

　Random Article機能によって選んだWikipediaの100エントリを対象に，どれだけOA文献（research and scholarship）が使われているかを調査したもので，100エントリ中168の情報源が使われており，そのうち2%のエントリだけがOA文献へのリンクを張っていたそうです。100から20をランダムに選んで，エントリについてGoogle Scholarなどサーチエンジンを使って探したところ，60%が何らかのOAな研究を見つけることも出来たそうです。

　最後に(At last but not least)，「ウィキペディアンのためのオープンアクセス文献ガイド」(Wikipedean’s Guide to Open Access Research and Scholarship)を付録として載せていました。

北海道大学を中心に進められている「AirWayプロジェクト」の概要や実装事例を報告している「Linking Service to Open Access Repositories」がD-Lib Magazineに掲載されていました。

http://airway.lib.hokudai.ac.jp/index_ja.html
http://www.dlib.org/dlib/march07/sugita/03sugita.html

*経営難が伝えられていたD-Lib Magazineですが，支援組織D-Lib Allianceなるものが結成されたそうです。

イギリスのRINが「Research and the Scholarly Communications Process: Towards Strategic Goals　Public Policy　A Statement of Principles」を公開していました。学術情報流通のキープレーヤーが集まって，学術情報流通のプロセスの中核的な原則や目的について議論した結果，

1. 新しい知識や理解を生み出すことを目的とした研究の追求
   
2. 研究者によって生み出された成果の品質保証
   
3. 学術情報流通のプロセスに関わる全てものに適切な認証と評価を保証する
   
4. 研究成果を，電子的，口頭，冊子体その他で表示，出版，流通する
   
5. 研究者やその他関心のあるものによる成果へのアクセスや利用を促進する
   
6. 成果の利用やインパクトの査定・評価
   
7. 電子的，冊子体，その他の形態の成果を保存し，それが持つ長期的な価値を未来永劫アクセスできるようにする
   

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北大の栃内先生が北大附属図書館報「楡蔭」に掲載された「インターネット時代の学術情報と研究者そして図書館」をご自身のブログで公開されていました。

　北海道大学図書館が運用しているHUSCAPという名の「機関リポジトリ」が全国の大学・研究機関の先頭を走っていることをご存じだろうか。ほとんどすべての学術情報がインターネットを通じて流通する時代になり、図書館のあり方も大きく変わろうとしている。学術雑誌へのアクセスも投稿も、すべてが机の上に置かれたコンピューターからできてしまう日常を過ごしていると、時として図書館の存在を忘れてしまいがちになる。しかし、一歩大学を出て学外のネットワークから同じ学術雑誌にアクセスしようとしても、北大図書館のライセンスなしには論文も読めないことがわかる。インターネット時代の今、大学図書館を有効に使えるかどうかが、研究機関の未来を左右する大きな鍵となる。

HUSCAP応援団
http://shinka3.exblog.jp/5081560/

イギリスのResearch Information Networkが「Researchers and discovery services:Behaviour, perceptions and needs」を公表していました。調査方法はいつもの回答率の悲惨なメール調査かと思いきや電話調査で，イギリスの400名の研究者と50名の図書館員に対して実施されたそうです。

NIIの次世代学術コンテンツ基盤共同構築事業のホームページで，A.スワンらによる「英国のリポジトリをリンクする:機関リポジトリ等のデジタルリポジトリを対象とするリポジトリ横断型のユーザー指向サービスを支援する技術・組織モデル 予備的評価研究報告書」と「付録」が公開されていました。

Ariadne誌に北大の鈴木氏と杉田氏による「From Nought to a Thousand: The HUSCAP Project」が掲載されています。トップページにHUSCAPのロゴが大きく表示されていることの意味は，高い評価を得られた証拠なのだと思います。他にもIR関連の面白そうな論文が掲載されています。

オープンアクセスのメリットとしてまず挙げられるのが、お馴染みの「OA論文は非OA論文よりも他の論文に引用される可能性が高い」というもので、Natureに掲載されたローレンスの「Free online availability substantially increases a paper's impact」を嚆矢としてこれまでこれを支持する（あるいは逆に否定する）多くの論文が発表されてきました。「Effect of open access on citation impact: a bibliography of studies」に関連文献がまとめられています。

オープンアクセスといっても、3つの観点があるといわれています。つまり
1.OAによるアドバンテージ
2.早期アクセスによるアドバンテージ
3.自己選別によるアドバンテージ

があり、1は単純に無料で論文が読めるため多くの著者の目に触れるから、2は刊行前よりも早くアクセスできるようになるから、3は論文の著者が多くの著作の中でも選りすぐりのものを選んでいるから、結果として「OA」論文は被引用数が高いということになるのですが、この3つのどのアドバンテージがどれだけ効いているのかについては、少なくともちゃんとした手続きをして明確にする必要があります。天文学と数学でこうした問題意識で調査を行っている研究者（M.KurtzとP.Davis）がおりますが、つい最近、PLoS Biologyに「Citation Advantage of Open Access Articles」という論文が掲載され、それなりの話題を呼んでいるようです。

Perkel, Jeffrey M. Open access brings more citations.
The Scientist, 16th May 2006.
[http://www.the-scientist.com/news/display/23448/]
日本語訳

５号館のつぶやき : 論文の無料公開は著者にとっても利益になる[http://shinka3.exblog.jp/3923865]

論文の紹介はまたすぐに。先に知りたい方は、上のサイトをご参照ください。

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先日のウィリンスキーの「The Access Principle」がオープンアクセスになったのは記憶に新しいところですが，先日発売になったNeil Jacobs編著の「 Open Access: Key strategic, technical and economic aspects」もすでに幾編かがすでに機関リポジトリを通して，提供されています。また，日本でも， 「メタデータ技術とセマンティックウェブ」(曽根原登; 岸上順一; 赤植淳一編著)に収録されている"第10章　学術情報とメタデータ"(杉田茂樹，尾城孝一著)がHUSCAPを通して読むことができます。今後，OA本は出版社にとって悩ましいものとなるのでしょうか。

• Swan, A.Overview of scholarly communication
• Charles W. Bailey, Jr. What Is Open Access?
• Jean-Claude Guédon. Open access: a symptom and a promise
• Andrew Odlyzko. Economic costs of toll access
• Kurtz, Michael and Brody, Tim. The impact loss to authors and research
• Chris Awre. The technology of open access
• Swan, A. The culture of Open Access: researchers’ views and responses
• Harnad, S. Opening Access by Overcoming Zeno's Paralysis
• Sale, Arthur. A researcher's viewpoint
• Kiley, R. and Terry, R. Open access to the research literature: a funders perspective
• Matthew Cockerill. Business models in open access publishing
• Mary Waltham. Learned society business models and open access
• Steele, Colin. Open all hours? Institutional models for open access
• Leo Waaijers. DARE also means dare: institutional repository status in the Netherlands as of early 2006
• Suber, Peter. Open Access in the United States
• Frederick J. Friend. Towards open access to UK research
• Shipp, John. Open Access in Australia
• Sahu, DK and Parmar, Ramesh. The position around the world: Open Access in India
• Clifford Lynch. Open Computation: Beyond Human-Reader-Centric Views of Scholarly Literatures
• Shadbolt, N., Brody, T., Carr, L. and Harnad, S. The Open Research Web: A Preview of the Optimal and the Inevitable

現時点で唯一と言ってよいオープンアクセスに関する本格的な書籍である，John Willinskyの"The Access Principle: The Case for Open Access to Research and Scholarship"がなんと，MIT Pressからオープンアクセスで提供されるようになりました。私は出版後即購入し，未だに完全に読み終えていない体たらくさですが，本著は数々の書評で高く評価されており，日本の皆様も一読することをお進めします。

https://mitpress.mit.edu/books/willinsky/TheAccessPrinciple_TheMITPress_0262232421.pdf

国立大学図書館協会と国立情報学研究所が共同で行った「研究活動及びオープンアクセスに関する調査」の結果がSPARC JAPANのホームページに公開されていました。
　報告書によると，調査は2005年の12月に実施され，日本の研究者の研究活動，DB等の使用傾向，オープンアクセスジャーナル，やセルフアーカイビングなどオープンアクセスにかかわる概念の認知度やそのような方法での論文の発表に対する意見を調べています。国立大学法人・大学共同利用機関法人の教員613名（母集団2000名；無作為）が回答し，全体的な傾向として日本人研究者はオープンアクセスに対してほとんど知識を持たず準備もできていないことが推測される，と言及されていました。
　雇用者や研究助成財団によるセルフアーカイブの義務化に対する肯定的意見の低さがある一方で，研究助成金の契約条件にオープンアクセスジャーナルに発表することを求められることには，69%が従うとしたところは不思議なところです。後者は投稿先の制限ともいえる条件だと思うので，もっと低くなるのではないかと思いましたが，そのようなことはないと思われているようです。
（オープンアクセスジャーナルが著者あるいは所属機関からの支払により出版費用をまかなうと質問紙にありますが，著者のポケットマネーで支払うという印象を与えかねないのが気になるところです）

国立情報学研究所の尾城孝一氏が， 北海道大学附属図書館講演会で発表された「機関リポジトリと国立情報学研究所の取り組み」が公開されていました。CSI事業の詳細や，国立大学図書館協会が行った研究者の意識調査の速報等も含まれていました。

Sara Schroter. (2006). Importance of free access to research articles on decision to submit to the BMJ: a survey of authors. BMJ, doi:10.1136/bmj.38705.490961.55 (published 9 January 2006).

オープンアクセスに関する研究者の意識調査が昨年度に引き続いてBMJで行われ，その結果が報告されている。

調査対象者は2003/1/1-2005/3/31の期間にBMJに研究論文を発表したことのある第1著者479名で，Webアンケートを行い，そのうち211名から有効回答を得た。

主な結果は
1)四分の三の回答者が，全ての読者がBMJに発表された自分の論文が無料でアクセスできる事を，BMJへ投稿を決定するさいに非常に重要あるいは重要であるとした
2)半数以上が，研究論文への無料アクセスの停止が将来BMJへ投稿をする可能性がわずかだが減る(slightly less likely to)
　　14%が，かなり減る(much less)
　　34%が，投稿先決定に影響を与えないと回答した
3)2005年1月から雑誌の一部へのアクセス制限を設けた事が，BMJに対する意見に与えた影響に関しては
　　40%がある，38がない
4)67%が研究論文へのアクセスを停止すれば，BMJに対する見方が変わるだろうとした

ドイツ研究協会（DFG）が、ドイツにおけるオープンアクセス実態調査をまとめた「 Publication Strategies in Transformation? Results of a study on publishing habits and information acquisition with regard to open access」（PDF, 66p）を公開していました。2004年にドイツの全分野約1600名の研究者を対象に行われた調査結果（回答率67.7%)がもとになっているとのことです。

今月になってから，オープンアクセスに関する調査が次々と海外の研究者や出版社によって公表されています。
　先日のALPSPらの「Facts about Open Access」に続いて，ラフバラ大・サウサンプトン大の「Open Access Citation Information」(Word, 100p強)，CIBERの「New Journal Publishing Models: An International Survey of Senior Researchers」(PDF, 75p)がその例です。どの調査も基本的にはオープンアクセスに関する事実やデータを手法の差はあれ提供しようとしている点で共通しているように思われます。具体的な内容に関しては，追って紹介できたらと思います。

ALPSPが「The facts about Open Access: A study of the financial and non-financial effects of alternative business models for scholarly journals」（PDF 128p)を公開していました。
　本レポートは、オープンアクセスが学術雑誌に与える財政的、非財政的影響を測定し、さまざまなオープンアクセス出版がとりうる形態についてデータを取り、伝統的な予約購読型出版と比較するための基準を確立することを目的としているそうです。ALPSP,AAMC,HighWire,DOAJに収録されているもののうち495誌を対象に分析を行うとともに、22の出版社とインタビューもしているとのこと。
　簡略版の結論には、完全なオープンアクセスが実行可能なビジネスモデルであるかどうかを言うには時期尚早に過ぎる、２）学術雑誌の出版は、非常に流動期にある、３）査読と編集は完全なオープンアクセス雑誌では厳密さが低下するかもしれない、とまとめられていました。

　解説記事は，Scientistに掲載されています。記事によると、同レポートに対してBioMed CentralのCockerillやSpringerのVeltropは否定的な見解を示していました。というのは、近いうちに動向紹介をしますがALPSPはオープンアクセスに対して消極的・否定的立場にいるわけで、それがレポートにも現れているそう。編集をことさら問題にしたり一時点の状況調査で判断するのはどうかという意見や科学の振興を使命とする学協会がオープンアクセスに消極的なのは残念といった意見を寄せていました。
http://www.the-scientist.com/news/20051011/02

OECDが科学出版産業についての報告書を公開しました。
オンラインで利用可能な研究データの増加が研究実務を変革しつつあり、一次データ資源を直接アクセスしようとする傾向の高まりは、科学出版産業のビジネスモデルを変革しつつあること報告書は見いだしています。
具体的には、1)出版された学術雑誌の約75%がオンラインで利用可能であり、ビッグディール、オープンアクセス出版及びオープンアクセス・リポジトリという3種類のビジネスモデルが登場している2)増加しているデータ及び情報へアクセスする必要のある利用者、 ICTの適用、デジタル技術の発展、情報の出版及び配布における透明性と競争が変革を促進している3)近い将来、オープンアクセスの様々なバージョンを巡る実験の時期があると予想される、と述べ、1)政府が公共投資に対する社会還元を最大化するために、公的助成を受けた研究の知見に対するアクセスを増加させるべきである 2)公的助成を受けたデータへの広範なアクセス並びに科学研究及び技術革新への貢献のため、国レベル・国際レベルでの共同努力が必要なことを提言しています。

科学出版産業についての報告書
http://www.oecd.org/dataoecd/42/12/35393145.pdf

出典：OECD　Newsroom 22/09/2005
http://www.oecd.org/document/55/0,2340,en_2649_34487_35397879_1_1_1_1,00.html

The Bowker Annualの50th editionがInformation Todayから2005年5月に刊行されましたが、この中にオープンアクセス関係の記事が3件含まれています。

[特別レポート]
・Valauskas, Edward J. ; John, Nancy R. Information Policies　and　Open Access: Internet Publishing Makes Headlines in 2004. 　p.232-238.
・Douglas, Kimberly. Institutional Repositories: A Growing Force in Scholarship. p.239-260.

[国内協会・機関レポート]
・Johnson, Richard. SPARC. p.176-182.

特別レポートにオープンアクセスが取り上げられたのは初めてではないでしょうか。

[出版社の紹介ページ] http://books.infotoday.com/directories/bowker50.shtml

医学図書館 Vol.52 No.2, p.129-137(2005)に，木村優氏(東外大附図）の「学術コミュニケーションの変革と大学図書館：電子ジャーナル，オープン･アクセス，機関リポジトリ」が掲載されていました。

学術コミュニケーションの変革への動き，特にオープンアクセスについては，従来からの関係者である研究者，図書館，出版者にとどまらず，研究資金の提供者である政府・議会，研究助成財団等も参加して，欧米を中心に活発な議論・運動が繰り広げられている。本稿では，これらの学術コミュニケーションの現状と変革の動きを概観し，その中で大学図書館の役割について考えてみる。ただし，学術情報は科学・技術・医学（STM)分野を中心としたものとし，また大学図書館についても筆者の所属する国立大学図書館をその対象とする。

木村優. 学術コミュニケーションの変革と大学図書館：電子ジャーナル，オープン･アクセス，機関リポジトリ. 医学図書館 Vol.52 No.2, p.129-137(2005)

カレントアウェアネス No.284(2005.6)に宮入暢子氏の「オープンアクセスのインパクト分析」が掲載されていました。これまでに行われた先行研究を概観した上で，「OA化によって文献の被引用数が半自動的に向上する」という短絡的な思い込みをするのではなく，今後の調査として「地域ジャーナルによる統計のゆがみに注意する」，「新規のOAジャーナルに関する調査が必要」，「OAジャーナルの認知度による差異はあるのか」，「分野ごとの差異をどう認識するか」，「OAのアクセス可能性は完全か」といった点を考慮すべきだろうと述べていました。

以下の調査は触れられていませんでしたが，論文になってないので致し方ないのかもしれません。
http://www.crsc.uqam.ca/lab/chawki/OA_NOA_biologie.gif
http://www.crsc.uqam.ca/lab/chawki/sociologie.htm

Keyperspectivesのスワンらが研究者のセルフアーカイビングの実態調査をまとめた「Open access self-archiving: An authour study」を公開している。同調査は，2004年に実施され，Web上の質問紙調査により1296名の回答を得ている。回答者の内訳は，メーリングリストでの呼びかけ(398名)，世界中のオープンアクセスリポジトリから収集した52名（6%/851名），サウザンプトン大学の電気計算機科学部所属の35名(15%/240)，ISI提供のSCI&AHCIからの811名（3%/無作為の25000名)。
同報告書によると，

1. 回答者の49%が何らかの形で過去三年以内にセルフアーカイビングをしていた


2. そのうちの27%が個人・研究機関のウェブページで公開していた


3. 物理学や計算機科学を除いてプレプリントよりもポストプリントがアーカイブされていた


4. 全回答者の36%がいまだオープンアクセスを提供する方法を十分に理解していない


5. セルフアーカイビングに躊躇する理由としては，時間や技術的な問題があげられている


6. セルフアーカイブをしたことがある人の10%だけがSHERPA/RoMEOの著作権案内を知っていた


7. 98%が何らかの書誌情報サービスを利用しているが，OAIサーチエンジンを利用しているのは30%程度


8. 72%がGoogleを利用して学術論文を探している


9. 81%が研究機関や助成機関オープンアクセスの義務化に従うと回答した

情報管理に，尾身 朝子, 時実 象一, 山崎 匠氏による「研究助成機関とオープンアクセス―NIHパブリックアクセスポリシーに関して」が掲載されていました。

電子ジャーナルのオープンアクセスの動きは米国の国立衛生研究所（NIH）の助成研究成果論文公開の方針で新しい段階を迎えた。NIHは2004年9月に助成研究の成果については，論文刊行後6か月以内にNIHの電子ジャーナルサービスPubMed Centralにその最終原稿の電子版を提供し，無料公開するように求める提案を行い，同時に公開意見募集を行った。その結果を受け，2005年2月に最終方針を発表したが，そこでは出版社の意向を汲（く）んで論文刊行後12か月以内に変更された。この方針は2005年5月2日から実施される。この方針が生まれるに至った経緯や影響を与えた各種運動，またこの提案・方針に関して関係団体や学会・出版社の意見などを解説した。さらにわが国の学会出版への影響についても論じた。

深層ログ分析で最近目立っているロンドン市立大学の研究グループが，国際誌「Information Processing & Management」に「Engaging with scholarly digital libraries(publisher platforms): The extent to which 'added-value' functions are used」を発表している。

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Joint Information Systems Committee， Research Councils UK，Council for the Central Laboratory for the Research Councils，Research Libraries Networkが共同でオープンアクセスQ&Aを公開していました。

(ここにRCUKが入っているということは，近いうちに発表されると告知されているRCUKのオープンアクセス方針を予見させる物なのでしょうか)

1. デジタルリポジトリとは何ですか？また，私の研究成果を登録するリポジトリはどうやったら見つけられますか？
2. 私が書いた論文をリポジトリに登録しても学術雑誌に公表することはできますか？
3. リポジトリに論文を登録するのはどれくらい簡単ですか？
4. 学術雑誌を経ずに論文をリポジトリに公表できますか？
5. 論文をリポジトリに登録することで，その論文が広く利用されうるということをどうしたら確かめられますか？他のリポジトリの利用者は私の論文にアクセスできる必要がありますし，その逆も然りです
6. 論文を剽窃からあるいは，改変して認められないような方法で利用されるようなことからどうやって守ることができますか？
7. リポジトリに登録された論文が査読を経たものなのかどうかはどうやって知ることができますか？
8. 自分のあるいは学部のウェブサイトに論文を公開していますが，なぜリポジトリに登録するべきなのでしょう？
9. オープンアクセス雑誌と呼ばれている物がありますが，いったい何者でそうした雑誌に公表する利点はあるのですか？
10. オープンアクセス，（つまり著者支払い型雑誌）という形で公表しようと決めた場合，誰が費用を払うのでしょうか？
11. オープンアクセスとリポジトリによって現在の学術雑誌は消滅してしまうのでしょうか？
12. 機関リポジトリを構築する費用はいくらくらいかかり，利点は何なのですか？

MITのLEADIRS(LEarning About Digital Institutional Repositories)が機関リポジトリ構築実践マニュアルとも言える「Creating an Institutional Repository: LEADIRS Workbook」を公開していました。

第一章：機関リポジトリの構築
　第二章：機関リポジトリにおけるサービスの計画
　第三章：機関リポジトリソフトウェアプラットフォームの選択
　第四章：法・規制環境と方針の構築
　第五章：機関リポジトリの費用モデル指針

の5章からなっており，要領よく確認事項が説明されており，参考文献のリストも各章についています。技術的内容はほとんどないという点で，学術機関レポジトリ構築ソフトウェア実装実験プロジェクト報告書とは性格を異にしていると思います。

URL:http://dspace.org/implement/leadirs.pdf

28人の研究者に対するインタビュー調査の結果、オープンアクセスに関する認識は既存文献で報告されている以上に進んでいること、しかしオープンアクセス雑誌に投稿した経験はないことが報告されている。

Schroter, S; Tite, L.;Smith, R. Perception of open access publishing: interviews with journal authors. BMJ, doi:10.1136/bmj.38359.695220.82 14 April 2005

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JISCがKeyperspectivesのAlma Swan氏による，「JISC OpenAccess Briefing Paper」を公開していました。オープンアクセスの紹介パンフレットのような物で，オープンアクセスとは何か何でないのか，提供形態，方法等が手短に要領よくにページまとめられています。日本でもこうしたパンフレット物が必要なのかもしれません。

http://www.jisc.ac.uk/uploaded_documents/JISC-BP-OpenAccess-v1-final.pdf

LibraryjournalにAndrew Richard Albanese氏による「Life after NIH」という記事が掲載されている。
　本記事はNIH Public Access Policy発表前後の関係者の動向の全体像を取材とインタビューを交えて追ったものである。

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NIIのIRPグループが「セルフーアーカイビングFAQ」の翻訳を行っていました。主要文献の日本語訳はかなり進んだ印象を受けます。

http://www.nii.ac.jp/metadata/irp/safaq/
http://www.eprints.org/self-faq/

英国下院科学技術委員会が，「The Work of the Research Councils UK」(54ページ; PDF)を公開していました。

ALPSP，AAAS，HighWireによる助成研究(Kaufman-Wills Group, LLCが調査)の成果が，14日発表されました。調査は，様々な形態を取るオープンアクセス雑誌を刊行している出版社に対して質問紙調査とインタビューを行い，

• 属性：出版社の種類，オフィスの所在地，主題領域，出版物の種類など


• 財政的側面: 歳入モデル，財政支援源，歳入の種類と割合，歳入の傾向と予測，現時点で余剰額あるいは赤字額等


• 非財政的側面: 印刷形態，編集方針，内部・外部査読者数，著者サービス，著作権・許諾方針，著者の論文の公表権等

プレスリリース：http://www.alpsp.org/openacc.htm#pres
PPTファイル：http://www.alpsp.org/2005ppts/OAstudyresults_rev1.ppt

Baileyがオープンアクセスに関する1300件の文献を集めた書誌を作成し、ARLが「オープンアクセス」で提供しています。
http://info.lib.uh.edu/cwb/oab.pdf

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　現在までに多くのオープンアクセスおよび機関リポジトリ関連の文献が発表されていますが，その大半は英語です。しかし，日本語で書かれた文献も散見されるようになってきましたので，ここではそれらを中心に参考文献となるものを随時列挙したいと思います。オープンアクセスに関心のある方の一助となれば幸甚です。ほかにもあるという方は，メールかコメントでお願いいたします。(最終更新日：2009/1/13）

　英語文献については，Open Access Bibliography: Liberating Scholarly Literature with E-Prints and Open Access Journalsが現時点で最も包括的であるため，こちらを参照してください。

著者の皆様へ：本ページの文献リストに掲載されている著者の方で、全文ファイルを提供していただける方、すでに別のサイトで提供している方がいらっしゃいましたら、ご連絡いただけると幸甚です。

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